人事部へ異動を希望し実現。教育プロジェクトを担い社内研修や勉強会を企画運営。

人事部に所属し、社内研修や勉強会の企画運営に従事している池田さんは、入社当初製造本部に所属。3～4年ほど現場でモノ作りをしていたそうです。「その頃から、人事部に異動したいという希望を出していて、入社して4年目についにそのチャンスが巡ってきました。酒井化学工業では面談が年に数回あり、部署長の評価面談の他、個々の社員をフォローすることを目的にした人事部の面談があるのですが、人事部の面談で「人事部に行きたいという気持ちに変わりはないか」と聞かれ、即答で人事部への異動を受けました」。人事部に異動してしばらくして、今回の異動は社員教育プロジェクトを強化するためだと知ったそう。「教育プロジェクトでは、新たな研修がいくつも立ち上げられている時期でした。これまでの研修も含め担うことに。担当は一人ですが、実際は同じ人事部に所属するスタッフ3人と共に運営しています」。一昨年までの新入社員研修は、他県にあるグループ会社で採用された人も本社に集め1ヶ月間集合研修を行っていたようですが、コロナウイルス感染症の影響で、昨年よりリモートで行うようになったとか。

研修がリモートになったことで新たな業務が発生。パソコンを使用することの課題も。

リモートで研修を行うようになり大変だったのは準備。「新入社員研修は福井県で十数名、他県にあるグループ会社で採用された社員はそれぞれに1～2名。1～2名に1台パソコンを用意し、全員がパソコンの画面を見ながら参加するようにしました」。通信環境以外にも準備が必要だったようで、「研修に使用する資料やサンプルを事前に準備し送り、リモートで説明をするときに「資料のここを見て」とか「箱に入っているサンプルを見て」のように進めました」と集合研修の時にはなかった作業が必要になったと話します。「4月1日に始まる研修の準備を2・3月に行ったのですが、5・6月に控えている研修の準備を4月に行うことができないため、その準備も加わり膨大な量に…。常に忘れていることはないか、間違っていないかと確認をしていました」。さらに、毎年入社式の前日にリハーサルを行うため、そこで新入社員にリモートの操作を教えたことも。「リモートで使用するツールの操作方法はもちろん、他に使用するツールについても案内し、マニュアルも作って渡しました」。他の研修も、毎回事前に接続チェックを行い、操作方法を教えることが必要となり一通りの準備は必須。パソコン操作に馴染みがない社員の不安を少なくすることも課題のようです。

研修終了ごとの振り返りが鍵。来年の効率化を見据えて今年の反省点を反映。

現場の繁忙期以外は毎月研修を行うため、1年中準備に追われているという池田さん。少しでも効率を良くするために取り組んでいることがあるそう。「研修が終わったら必ず振り返りを行うようにしています。改善した方が良いと思ったことは、書き出して記録することで、来年はその部分を見直し進めることができ、効率化を図ることができます。使用する資料については、すぐに修正し、来年はそのまま使えるようにしています」と毎年の積み重ねが効率化に繋がるといいます。また、酒井化学工業では『改善提案制度』を設け、社員一人ひとりが改善意識を高めているとか。「紙に書いて部署長へ提出し、認められると採用されるのですが、小さなことでも業務改善を提案することが当たり前。生産技術グループのメンバーが各部署にある改善チームに講師役として入り、分析の仕方などを教える取り組みもしています」。

人事部の一員として働きやすい風土作りに取り組みたい。

仕事もプライベートも充実している池田さんに、これから挑戦したいことをうかがうと、「今任されている研修や勉強会の企画運営については、質の向上、効率化に取り組みます。また、人事部の一員として、結婚し子育てをする女性が、長く働き続けることができる環境を整えたいですね」とこれからも人事部の仕事に携わり続けたいと話します。また、現在キャリアアップの制度は明確ではないといい、「明確なキャリアパスモデルはありません。個人の実力が認められ昇進していくのですが、参考にする条件を紐づけし明確にしていきたいと考えています。女性がマネジメント職を目指すことができる環境を整えることも必要。意見を聞きながら進めていきたいと思っています」と人事部として、これから取り組まなければならないことはたくさんあるとのこと。社員の意見が反映され、働きやすい風土となる挑戦はこれからも続きます。

人事部から一言

生きがいと働きがいのある職場を目指すために、委員会活動を行っています。業務改善に繋がる活動を続けてきたのですが、今春から、委員会を見直し「風土・環境改善委員会」を立ち上げました。社長が委員長となり、社員からの要望を聞き、会社全体で考えていきます。風土・環境なので、福利厚生の改善も話し合うことになるでしょう。また、毎年、社員から会社に提案する機会があります。テーマに沿った内容で全員に考えてもらいます。その中の福利厚生部分をピックアップして、本社で福利厚生委員会を立ち上げて話し合うようになりました。社員の思いに耳を傾け、実現に結びつけることが、生きがいや働きがいに繋がると信じ、取り組んでいます。本社で導入したことは、他の拠点へも広げ、グループ全体の環境整備が進められることを目指します。